家づくりに欠かせない見積もりの基礎知識とおさえたいポイント

更新日：2022.05.17

ハウスメーカーと工務店(建築事務所に設計を依頼した場合にも工務店の見積もりになるの)では、概算見積もりや本見積もりの時期、見積書の形式が全く違います。

ここではそれぞれの違いとポイントを説明しています。

ハウスメーカーと工務店の見積もりの違い

ハウスメーカーの見積書は、「本体工事費」と「付帯工事費」「諸経費」などにざっくりと分かれています。本体工事費とは、家本体にかかる費用で、その他の地盤改良工事、屋外電気工事や屋外給排水工事、ガス工事、冷暖房工事などは付帯工事費になります。

ここで注目すべきは、本体工事費が「一式」と表示されている点です。

ハウスメーカーが企画した住宅の場合は、標準仕様があらかじめ決まっているので、明細をつけないことが多く、そのような表示になるのです。

ただし、標準仕様に追加や変更があった場合は、オプションとしてひとつひとつ記載し、計上していく方法をとります。オプションをつけたことで価格が大幅にアップすることも考えられますので、標準仕様はどんなグレードでどこまで含まれるのかを確認し、オプションが必要かどうかをじっくり検討しましょう。

工務店の見積書は、ハウスメーカーの一式表示と違って工事費別に算出され、表書き、工事費内訳書、工事費内訳明細書がセットになっています。

工事費内訳明細書には、本体工事費と付帯工事費が別々の項目として示され、さらに工事内容を分類した項目と金額が計上されています。この内訳書をさらに細分化したものが工事費内訳明細書です。

たとえば、仮設工事にかかわる金額として、準備費、水盛遣方費(みずもりやりかたひ)、仮設水道設備費、仮設電気設備費、外部・内部足場掛費・・・というように、ひとつひとつの工事にかかわる項目の数量、単価、金額が明記されています。

自己資金や住宅ローンの返済額(「資金ページ」を参考に)を検討したうえで建物にかけられる金額を設定するのが普通ですが、注意したいのは、設計を始めるときに担当者に伝える予算です。

工事予算は「用意できる資金の8〜9割程度に」と心得ておきましょう。ハウスメーカーの営業担当者に見られる傾向なのですが、なぜか、提示した予算を目いっぱい使って見積もりを出してくることがあるからです。

1〜2割は予備の資金として残しておいたほうがよいでしょう。いつどんな変更工事が発生するとも限りませんし、追加したい設備が出てきたり、クロスやフローリングなど内装材のグレードを上げたくなるかもしれません。

いざというとき資金不足にならないために、資金計画は余裕を持って立てましょう。

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