【家を建てる】 家を安く建てるコツをズバリ知りたい!

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【家を建てる】 家を安く建てるコツをズバリ知りたい!

家づくりのコストを少しでも抑えるためのテクニックをまとめました。依頼先ごとのコストダウンのコツをはじめ、見積もり比較サイトを利用するときの注意点、補助金の賢い活用法など、家を安く建てたい人に役立つ知識が満載です。

ハウスメーカーで家を安く建てるには

家づくりのパートナーがハウスメーカーの場合、もっとも安く建てる方法は、メーカーから提案される規格( 企画 )プランを、なるべく変更せずにそのまま建てること。規格( 企画 )プランは自由設計と違って、敷地の面積や道路づけなどによって決められたパターンがあり、その中から選択する仕組みになっています。メーカー側はプランのパターンを絞り込むことで工事費を抑えているため、その中から選ぶのがいちばんローコストになるというわけです。

予算が同じでも、メーカーによって規格( 企画 )プランの内容はさまざま。そこで、各社のプランを比較して、自分たちの希望するものがなるべく多く含まれているものを探しましょう。間取りだけでなく、設備機器や内装材などもチェック。「標準仕様」の中に希望のものが含まれていれば、追加のオプション費用が発生するのを避けられます。

ハウスメーカーにはさまざまなキャンペーンがあり、値引きを提案されることもあるかもしれません。特に多いといわれているのが、年末や年度末などの決算にかかわる時期。それ以外でも、メーカー側が早く契約してもらいたいときなどに値引きを切り札にするケースがあるようです。

とはいえ、あらかじめ値引きを見込んで予算を立てるのは危険。値引きがあるかどうかは担当の営業マンによるところも大きく、かならず安くしてもらえるとは限りません。

「○月○日までに契約してもらえたら値引きします」という交渉にもご注意を。その段階で完全にプランが固まっていれば契約してもOKですが、まだ迷っていることや未解決の問題があるなら、契約を急ぐのはタブーです。

やはり、あくまで見積もり通りの金額で建てるつもりで計画を進めておき、最終的に値引きしてもらえたらラッキー! くらいに考えるのが無難といえるでしょう。

自由設計なら安く建てるテクニックがいっぱい!

ハウスメーカーでは、間取りや仕様の変更にそのつどオプション費用がかかりますが、工務店や設計事務所に家づくりを依頼するときは、こまかなリクエストをそのまま反映できます。

そこで取り入れたいのがコストダウンのテクニックです。建築費はまさに“ ちりも積もれば山となる" 。ひとつひとつは小さな工夫でも、積み重ねることで総工費に大きく差が出てきます。設計者や施工業者と相談しながら、できることからとり入れてみては。

  • 建坪を減らしてコンパクトに建てる
  • 建物全体の凹凸をなくし、シンプルな形にする
  • 屋根の形状もシンプルにする
  • 手頃でメンテナンスの少なくてすむ外壁材を選ぶ  ( こだわりの外壁材があるなら道路側だけに使う )
  • 個室を減らし、屋内の間仕切り壁をなるべく少なくする  ( 壁の増設リフォームを想定しておくと安心 )
  • 水回りスペースを近づけて配管を短くする
  • クロスやフローリングなどの内装材は種類を絞る
  • 設備は施工業者のおすすめの中から選ぶ( 値引き率がよい )
  • 収納などのドア・引き戸を省き、カーテンなどで代用する
  • 納戸・押入れ・ロフトなどは下地材のままにしておく
  • 家具工事、左官工事、タイル工事などを入れず、職人さんの種類を減らす
  • ペンキ塗り、簡単な棚の設置などにDIY で参加する
  • 照明やエアコンなどは自分で発注する
  • 外構工事は後回しにする

 

一括見積もりサイトを利用すると安く建てられる?

ネット上でよく見かける「注文住宅の一括見積もりサイト」。家族構成や土地の条件、予算、要望などを入力すると、複数のメーカーや工務店から簡単なプランと見積もりが送られてくるというものです。

住宅展示場巡りをする時間がない、一社ごとに営業マンと話をするのが面倒、という人には便利なサービス。同じ建築費で、依頼先ごとのプランの違いを一目で比較できるのも魅力的です。

考えられる問題点は、そのサイトに登録されている数社の中からしか選べないこと。家づくりの依頼先は無数にありますが、最初から選択肢が絞り込まれてしまうというデメリットがあります。

「無数の中から選ぶほうが大変! 」という声もありますが、スタート時点からあまり視野を狭めてしまうのも考えものですよね。そのサイトに登録されていないほかの依頼先( 地元の工務店や小規模なハウスビルダー、個人経営の設計事務所など )も候補に入れながら、あくまで選択肢のひとつとして検討してみては。

ネットで依頼先を選ぶ場合、自分たちとの相性や信頼度がはかれないことも不安要素のひとつ。住まいは金額が大きいうえに、家族の健康や安全に大きくかかわり、しかもこの先何十年と使い続けるものなので、ネットショッピングのような感覚で手に入れるのはハイリスクです。

もちろん、見積もりサイトを利用した場合も、話が進めば担当者と打ち合わせを重ねることになります。そのときは金額と間取りだけで決めるのではなく、パートナーとして信頼できるか、住まいに対する考え方に共感できるかを見きわめるようにしたいもの。できれば施工例を見せてもらったりと、ここからは手間を惜しまないのがポイントです。

補助金を上手に活用して安く家を建てる

国の制度のほかに、自治体独自の補助金もあります!

家を建てるとき、ぜひチェックしたいのが補助金制度です。特に、省エネ性を重視した住宅を建てる人は、補助金が出る制度がたくさんあります。また、住宅ローン控除の恩恵があまりない場合をカバーしてくれる制度も。年度ごとに先着順で受け付けて、予算がなくなると打ち切りになる制度もあるので、日ごろから国土交通省や住んでいる自治体などのサイトをこまめにチェックしておきましょう。

すまい給付金

家を建てて住宅ローンを組むと、税金が軽減される「住宅ローン控除」はとても助かる制度ですが、支払った所得税から控除分が戻ってくるため、収入が少ない(納税額が少ない)と減税効果は小さくなってしまいます。そこで、減税が不十分な場合をカバーしてくれるのが「すまい給付金」です。

給付には年収の目安が510万円以下などの条件があり、給付額は最大30万円(消費税が8%の場合)。消費税が10%になると、最大50万円まで引き上げられる予定です。

給付を受けるには、住宅の引き渡しを受けてから13ヶ月以内(当面の延長措置。通常は1年以内)にすまい給付金の申請窓口、または住まい給付金事務局に申請します。

 

 給付の主な条件

  [給付を受けられる人]

 ・登記上の住宅の所有者であること。

 ・年収の目安が510万円以下(消費税が10%時は775万円以下)であること。

 ・住宅ローンを使用しない場合は、年齢が50歳以上(消費税10%時には、加えて、収入額の目安が650万円以下であること)など

 [給付を受けられる住宅]

  ・床面積が50㎡以上であること。

  ・第三者機関の検査を受けた住宅であること。

 

 給付額の目安

収入額の目安 都道府県民税の所得割額 給付基礎額
425万円以下 6.89万円以下 30万円
425万円超475万円以下 6.89万円超8.39万円以下 20万円
475万円超510万円以下 8.39万円超9.38万円以下 10万円

 ※収入額の目安は扶養対象となる家族が1人(専業主婦、16歳以上の子どもなど)の場合をモデルに試算。神奈川県は他の都道府県と住民税の税率が異なるため、収入額は同じですが、所得割額が上表と異なる。(国土交通省「すまい給付金」より)

 

ネットゼロエネルギーハウス支援事業

ネットゼロエネルギーハウス(ZEH「ゼッチ」)とは、高断熱で省エネ性に優れ、太陽光発電で作ったエネルギーで消費エネルギーのほぼすべてをまかなえる住宅のこと。ZEHを新築する人には、国から補助金が出ます。太陽光発電システムを導入して、住宅の省エネ性を高めたいと考えている人におすすめです。

 

補助金の額

一律75万円。所定の蓄電池システムを導入する場合は、1kWhあたり4万円(上限40万円、または補助対象経費の1/3のいずれか低い金額)が上乗せされます。

 

平成29年度の公募期間

 一次公募 515日~62

 二次公募 6月8日~623日(予定)

 三次公募 73日~721日(予定)

 四次公募 731日~818日(予定)

 

申請条件

 ・一定の断熱性能、太陽光発電などの設備要件を満たしていること。

 ・一般社団法人 環境共創イニシアチブ(SII)に登録されたZEHビルダー※が設計、建築、または販売を行う住宅であること。

 など

2020年度までに、受注する住宅のうちZEHが占める割合を50%以上にすることを目標とする建築設計事務所、工務店、ハウスメーカーなど。ZEHビルダーは、SIIのサイト(https://sii.or.jp/zeh29/)で公表されています。

 

地域型住宅グリーン化事業

国土交通省が認めた中小企業グループに属する企業が、長期優良住宅、低炭素住宅、性能向上計画住宅、ゼロエネルギーハウス、いずれかの住宅を建築する場合、費用の一部を補助してくれる制度です。

ここでいう中小企業とは、地域で木造住宅や建築物の供給に取り組む、建材流通、設計、施工などの会社のこと。認定を受けた企業は、「地域型住宅グリーン化事業」の専用サイトに公表されています。長期優良住宅や低炭素住宅、ゼロエネルギーハウスなどを建てる人は、認定を受けた企業に設計などを依頼することで補助金が受けられます。

29年度の補助金の額はまだ決まっていませんが、28年度の例では、長期優良住宅、低炭素住宅、性能向上計画住宅は上限100万円、ゼロエネルギーハウスは上限165万円。加えて、地域材の活用上限で20万円、三世帯同居住宅で上限30万円が条件付きでそれぞれ加算されています。

 

エネファーム設置支援金

環境にやさしい家庭用燃料電池システム「エネファーム」の設置にも、国が補助してくれる制度があります。

 

補助金の額

燃料電池の種類、補助対象となる機器代や工事費の額などによって異なり、5~16万円。寒冷地仕様やLPガスなどを取り付けると、追加の補助が受けられる。

 

平成29年度の公募期間

 平成2947日~平成30216

 

設置工事完了ならびに補助事業完了期限

 平成30228

 

補助対象システムの使用開始期限

 平成3056

 

エコ住宅への建て替え

耐震性のない住宅を省エネ性の高いエコ住宅に建て替えた場合、補助金がでます。ただし、平成29年の募集はすでに1回目を終え、2回目の申請は630日まで。

利用したい人は、すぐに手続きを始めましょう。

 

補助金の額 

省エネ性能によって、3050万円(長期優良住宅は4050万円)

 

申請条件

 ・耐震性のない住宅を除却し、自分の居宅用としてエコ住宅を建設すること。

 

期限

 ・申請 平成2951日~630日まで

 ・建設工事完了 遅くとも平成291231日まで

 

自治体の補助金制度

都道府県や市区町村でも、独自の補助金や減税制度などを実施しています。たとえば、地域の木材を使った住宅や太陽光発電システムやエコキュートの設置に補助金が出たり、地域の銀行と提携して住宅ローンの金利優遇が受けられるなど、内容は自治体によってさまざま。多くの場合、住民税を滞納していないことなどが条件です。

住んでいる自治体のサイトをチェックしてみましょう。また、住宅金融支援機構のサイトでは、全国の地方自治体が行う支援制度の一覧を紹介しています。

http://www.flat35.com/loan/atoz/category11.html

 

まとめ

家を安く建てるコツは、パートナー選びから補助金の利用まで、家づくりのさまざまな段階に散りばめられています。すべて網羅するのは難しいかもしれませんが、予算内での家づくりにひとつでも役立ててみてください。

 

補助金の記事監修/菱田雅生(ライフアセットコンサルティング㈱)

 

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