子どもの教育費や住宅ローン、リフォーム費用など、何かと支出がかさみがちな暮らしニスタ世代。「親の介護はまだまだ先だから…」と、介護資金をまったく準備していないという人が多いかもしれません。
でも、多くのご家庭にとって親の介護はいずれ直面する問題。公的な介護保険もありますが、いざ介護が始まってみると、公的介護保険だけでは十分に補えないケースも少なくないのだとか。
それでは、いつかやってくる親の介護にどのように備えればよいのでしょうか。今回は暮らしニスタユーザーの声を聞きながら、おすすめの準備法をご紹介します。
介護のお金の準備、どうしてる?まずはみんなの声をアンケート
まずは『暮らしニスタ』の30代以上のユーザー147名にアンケート。介護の準備について、みんなのリアルな状況を聞いてみました。
●親の介護に不安はありますか?
「少しある」と「大いにある」をまとめると、「親の介護に不安がある」と答えた人は約85%にも。暮らしニスタ世代でも、親の介護が現実問題として受け止められていることがわかります。
●親の介護のために何か準備していることはありますか?
「親の介護のために準備していることがある」と回答したのは、わずか26.5%。ほとんどの人が「不安に思いながらも何も準備していない」という結果になりました。
ちなみに「ある」と答えたかたの回答には、「実家へ通えるように時間を作っている」「まずは知識をと思い、介護の講座を受講した」「利用できる公的な支援を調べてある」「貯金している」といった声がありました。
一方「ない」と答えた人の理由は次の通りです。
「何をしていいかわからない」という声が圧倒的。次に多かったのが「予算がない」という意見で、親の介護資金を生活費の中から捻出するのが難しいことがわかります。また「まだ先のことだから」と準備を後回しにしている人もいました。
さらに、介護はまだ先と思いながらも、みんなが漠然と不安に感じていることを聞いてみると…、
・「自分が精神的・体力的・経済的に耐えられるか不安」
・「仕事や子育てと両立できるか心配」
・「親が遠方に住んでいるのですぐ対応できるかわからない」
・「介護資金が足りなさそう」
などの意見が目立ちましたが、中でももっとも多かったのが「資金が足りるか」を不安視する声でした。
ここまでのアンケート結果からは、30代~40代がメインの暮らしニスタユーザーのほとんどは、親の介護に不安を抱きながらも、具体的な準備は後回しにしてしまっている現状が見えてきました。
そんなときにぜひ検討してほしいのが民間※の介護保険です!
※「民間の介護保険」とは、主に生命保険会社や損害保険会社が販売している保険商品のことをいいます。
ちなみに、暮らしニスタユーザーに民間の介護保険について聞いてみると、こんな結果が。
●民間の介護保険を知っていますか?
介護の備えとなる民間の介護保険については、「知っている」と答えた人は1/4程度。介護に不安を感じながらも介護保険の情報を把握しきれていない人が多いようです。
●民間の介護保険に加入していますか?
実際に介護保険に加入している人となると1割未満。未加入の人の割合が9割以上と大多数でした。
※暮らしニスタ編集部がユーザーを対象に実施したアンケート。調査期間:2022年1月21日~2月7日 有効回答数:147
こんな不安が出てきたら、介護保険への入り時かも!?検討を始めてみて
公的介護保険の足りない部分を補い、介護のリスクに備えることができるのが民間の介護保険。では、実際に民間の介護保険への加入を考え始めたいのはどんな時なのでしょうか。よくある例を見てみましょう。
●子どもの塾や受験などに出費が増えてきた時期に、ママ友から「親の介護のために仕事ができなくなった」「親の介護でしばらく付きっきりになる」という話を聞き、「うちは備えなくていいの?」と不安を感じるようになった。
●親の介護にはお金の準備も必要みたいだけど、やっぱり今の家族の生活が優先。親の介護費用を貯蓄する余裕はない。
●親には育ててもらった恩もあるし、世間体も気になるけれど、子育てが忙しくて介護にかかりきりにはなれない。正直、親の介護より子どもに時間を費やしたい。
また、実際に親の介護に直面した人からは、このような声も。
●仕事や家事の合間に何とか時間をつくり、親の元に通って介護できたとしても、先が見えず心や体が疲弊してしまう。パートが減って収入も苦しくなるので、介護サービスを利用したくても費用を払いきれない。
「うちにも当てはまる!」と感じた方も多いはず。このような不安が出てきたら、介護保険への加入を検討してみる時期なのかも。
そこで今回は、「介護の準備は何をしていいかわからない」「準備に回す予算が厳しい」と思っている方にぴったりな『コープの介護保険』をご紹介。さっそく詳しく見ていきましょう!
介護の準備、何をしていいか分からない人にこそおすすめ!
『コープの介護保険』はメリットいっぱい
2013年の募集開始以来、約7万人に選ばれている『コープの介護保険』。子育て世代でも定額のわずかな掛け金で備えられるとあって、30~40代の加入者も増えているそう。さっそく加入者に嬉しいポイントをチェックしてみましょう。
ポイント1 保険料が安いのに一時金が受け取れる。支出が多い世代もムリなく払い続けられる
一般的な介護費用の平均は、なんと494万円。住まいの改修や介護用ベッド購入などの初期費用が約70万円、訪問介護や通院の付き添いなどの月々の平均費用が約8万円で、介護期間は平均で4年7か月にも及びます。
介護生活では月々の費用に加えて初期費用も必要になることがわかります。
(注)介護保険でベッドなどの福祉用具をレンタルすることも可能です。
※過去3年間に介護経験がある人への調査 ※生命保険文化センター「平成30年生命保険に関する全国実態調査」を参考に作成
そこで頼りになるのが『コープの介護保険』で受け取れる一時金です。公的介護保険の給付はお金ではなく介護サービスですが、『コープの介護保険』では一時金が現金で支払われるため、介護にかかわるさまざまな出費をまかなえます。
介護一時金のコースは700万円、500万円、300万円、200万円、100万円の5つ。加入時の医師の審査は不要で、簡単な健康告知のみで手続きできます。
そして、保険の対象となる方が公的介護保険制度の要介護2~5に認定された時、または保険会社が定める所定の要介護状態に該当しその要介護状態が30日を超えて継続した場合に支払われます。
これだけ補償が手厚いのに、月々の保険料はお手ごろ。
例えば500万円が受け取れるコースの場合はこちら
毎月定額のお得な掛け金で、介護する人にもされる人にも安心の環境を整えられるのが魅力です。
また、親自身が保険料を支払う場合でも、手頃なので無理なく備えられるのではないでしょうか。
ポイント2 別居の親や本人、配偶者、子どもが対象でもOK
『コープの介護保険』では、保険の対象者を同居の親だけではなく、遠方に住んでいる別居の親をはじめ、現役世代である私たちや子どもにすることもできます。
また、公的介護保険の場合は、40~64歳の方は「特定疾病」の条件にあてはまる時しか給付を受けられません。それに対して『コープの介護保険』では、特定疾病以外の病気や事故などで要介護状態になった時にも保険金の給付が受けられます。
つまり親の介護だけでなく、自分たちに介護が必要になった際にも備えられるということ。
働き手である現役世代が要介護状態になると、家族への負担は想像以上。「自分たちや子どもはまだまだ若いから」と油断せず、手ごろな保険料で万一に備えておけば安心ですね。
【実際の利用者の声も!】
実際に『コープの介護保険』に加入した方々からは、こんな声が届いています。
●もしもの時、この金額の一時金が受け取れて、この月々の保険料であれば、負担が少なく、お手頃だと思いました。(57歳 男性)
●公的介護保険は、40~64歳は特定疾病が原因の時しか給付を受けられないので、民間の介護保険を探して、この保険に加入しました。(43歳 女性)
いざというときに慌てないために!
続けられる保険料の『コープの介護保険』で備えよう
親の介護への準備を先延ばしにして、いざ介護が始まったときに介護が大変で仕事と両立できず離職せざるをえなかった…そんな人が急増していることが社会問題にもなっていますよね。そうなると、介護費用が家計に与える負担増も気になります。
誰にとっても親の介護は他人事ではありません。いざというときに慌てないためにも、今から始められる『コープの介護保険』で早めに備えておきましょう。
提供/損害保険ジャパン株式会社
文/後藤由里子
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