コラム

今もっとも気になる“がん保険”は入るべき？

更新日：2017.10.28

「一生涯のうち2人に1人はがんにかかる」「がんの手術代は100万円以上」「先進医療にも対応」と、保険会社は盛んに“がん保険”を宣伝しています。
そして今、芸能界をはじめ、女性にまつわる“がん”についても注目が集まっていますよね。

でも本当に“がん保険”は必要なのでしょうか？
今回は、がんの医療費とがん保険について考えてみましょう。

がんにかかる治療費

まずは、がんにかかる治療費についてご説明します。
がんの治療費は、がんにかかった部分とがんの進行度によって変わります。
例えば、患者数が多い「胃がん」の場合、早期（進行度I期）では、内視鏡でがんの部分を焼き切る手術で約77万円、胃の3分の2以上を切除する手術で約169万円かかります。

女性に多い「乳がん」の場合、早期（進行度I期）では、全乳房切除手術で約105万円、がんの部分を含む乳房の一部切除手術（乳房温存手術）と残った乳房に再発予防の放射線照射療法では約151万円とばらばら。

さらに、「全乳房切除手術＋抗がん剤・ホルモン剤の薬物療法（5年間）」では約597万円、「乳房温存手術と放射線療法＋抗がん剤・ホルモン剤の薬物療法（5年間）」では約639万円もかかります。
これらの治療費は、手術後の定期検診を含む5年間の治療費の試算ですが、こういった治療費がまるまる自己負担になるわけではありません！

高額療養費制度で自己負担が減る

上記の治療費は健康保険でカバーされるため、実質は3割負担になります。
さらに、健康保険には「高額療養費制度」があります。高額療養費制度とは、高額な医療費を払った場合、自己負担限度額を超えた分の払い戻しが受けられる制度です。

一般的な所得者（標準報酬月額28万円～50万円）の場合、自己負担限度額はひと月「80,100円＋（医療費－267,000円）×1%」です。
また、1年で3月以上高額療養費制度が適用になった場合、4月目以降の自己負担限度額は44,400円です。

また、会社によっては健康保険組合から高額療養費とは別に見舞金が出ることも。ですので、実は自己負担はそれほどではないのです！

仕事を休んでも傷病手当金が出る

がんなどの病気になると、「仕事を休むとお給料が出ない」と心配になりますよね。
けれど会社員の場合は、治療のために長期に仕事を休んでお給料がもらえなくなっても、「傷病手当金」というお給料の代わりの手当が健康保険組合から1ヶ月ごとに支払われます。

この傷病手当金は、ケガや病気による欠勤が連続3日以上続くと、4日目から最長1年6ヶ月間もらうことができます。
この傷病手当金の金額は、標準報酬月額の3分の2です。
会社によっては、傷病手当金に加えて見舞金が出る場合があるので、心配はいりません。

この傷病手当金と見舞金は、お給料と違って非課税なので、手取りベースでは思ったよりもらえます。

保険でカバーされない費用

一方、保険でカバーされない費用としては、まず入院時の差額ベッド代があげられます。
ただし、差額ベッド代が必要な個室や2～4人部屋を使わずに、大部屋（5～6人部屋）を希望すれば差額ベッド代は不要。
大部屋といっても、各ベッドにはカーテンがついているので、ある程度のプライバシーは守られますし、入院患者同士助け合ったり、励まし合ったりということもあるので悪い面ばかりではありません。
難点をあげるとすれば、物音（生活音）や、見舞客が来ると会話が聞こえたりすることです。

そのほかの保険でカバーされない費用は、入院中の食事代（1食につき260円）、抗がん剤や放射線治療の副作用で髪の毛が抜けた場合のかつら代などがあります。

健康保険が使えない先進医療

もうひとつ、健康保険が使えず、金額も大きいのが「先進医療」です。
先進医療とは、実は「まだ有効性が十分実証されていないために研究中」の治療法のこと。

例えばがん治療の場合は、「重粒子線治療（約304万円）」や「陽子線治療（約259万円）」といった先進治療がありますが、実際に先進治療が行われるケースはごくまれです。
なので、先進医療費対策にがん保険に入るのはもったいないといえます。

実際に、A保険会社の場合、30歳女性でがん保険料月3,120円に対し、がん先進医療特約の追加料金は月79円です。
また、ほかの特約の追加料金（例：がん診断給付金複数回支払特約30歳女性で月480円）に比べても安くなっています。

このように、がん先進医療特約の追加料金が安いのは、実際に先進治療が利用された例が少ないことを表しています。

がん保険は必要か

高額療養費の対象となる治療が続くと、年間70万円弱の自己負担がかかる可能性があり、がんが再発せずに定期検診のみだと、2年目以降は年間5万円～7万円くらいの自己負担が目安です。
また、乳がんの抗がん剤・ホルモン剤の場合、年間20万円～30万円くらいの自己負担が続くことがあります。

このことを考えると、200万円程度の貯金があれば、がん治療に備えることができます。
200万円の貯金を“もしものときの医療費”としてキープできる人は、無理をしてがん保険に入る必要はないといえるでしょう。

逆に、貯金が少ない人や、治療に何年・何回かかるか分からないし不安と感じる人は、がん保険を検討することをおすすめします。

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