注目食品スーパーの 「 惣菜部門」徹底比較　～ 簡便即食のこれからの方向性 2026～　4月24日オンラインセミナー開催。株式会社マーケティング研究協会

株式会社マーケティング研究協会は2026年4月24日、オンラインセミナー「注目食品スーパー惣菜部門徹底比較」を開催します。※アーカイブ配信あり


2026年4月24日総菜部門徹底比較セミナー

惣菜部門を中心に、簡便即食の戦略と現状を事例を交えて解説！！

■惣菜部門の現在と今後を理解する!!
各社が強化の方向性を打ち出している総菜部門。
近年は冷食の広がりなどにより、「簡便即食」としてその位置づけも変化を続けています。
これからの各企業の競争力のポイントとなる惣菜部門を各社はどう位置づけながら、商品や売場を具体的に展開しているのか。
注目が集まる各チェーンの惣菜部門の現状と今後の方向性をわかりやすく解説します。

■注目チェーンの状況は？！
食品スーパーを中心にしながら、近年取り組みが加速するドラッグやディスカウント業態なども解説予定
・首都圏主要企業とその状況
・関西進出の企業の取組み
・エリアを急拡大しているEDLP企業
・地方発の大手ディスカウントの動き
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講師：海蔵寺 りかこ　　　株式会社KTMプラニングR　代表取締役
広島大学総合科学部卒
株式会社イトーヨーカ堂：惣菜部シニアマーチャンダイザー、株式会社ヤオコー：クッキングサポート担当部長等を経て2019年より現職。
食品SM、惣菜SPA、小売分析システム、などの各種コンサルティング、JA全農アドバイザーの他、デリカテッセントレードショーの「惣菜デリ最前線２０２６」の監修、執筆、「ダイヤモンド・チェーンストア誌」にて総菜部門を中心とした店舗調査、各種解説などを担当。
セミナープログラム：
１．惣菜：直近の方向性と戦略キーワード
１.拡大が加速する　惣菜は広義の即食へ
　・スーパー業態が目指す「フレッシュソリューション」
　　日配や加工肉などを取り巻く即食化
２.気候と惣菜　異常気象や季節の変化への対応
　・酷暑が小売現場にもたらすこと／売場での季節表現
３.消費の二極化対応：価格面での対応の現状／
　品揃え政策の変化（ターゲット×品揃えなど）
４.生産性改善、効率化と惣菜：効率化が一歩進んだ状況に変化している
５.惣菜の新たなビジネスチャンス：
　外食からの浸食への逆襲、外食やBtoB市場への進出の現在地
６.昨今のメニュートレンド
　（好調／ダウントレンド気味の商品）とその背景

２．惣菜部門のMD政策分析方法：全体から詳細を見る手順
１.事前の情報収集、店頭調査のすすめ方：プロはこう活動する
２.品揃えの捉え方は、「点」ではなく「線・面」が重要。「線・面」での見方。
３.商品比較分析の切り口　店内で見るべき約20の項目
４.核商品の定点観測方法　※（前回はポテサラ、鮭弁当、かつ丼などで解説。今回は変更予定）　

３．【企業の事例を中心に解説】　注目チェーンのMD分析
　　競争環境や現状から、各社の今後の注力ポイントのヒントに
１.地方中核都市は「ロピア」　vs 地元優良企業の戦争と現状
２.関西地区は外部流入組（オーケー、バローなど）が世界を完全に変える
３.ついに来た！首都圏戦争（バロー、トライアル旋風を迎え撃つ各社）
４.もはや「スーパー」化したドラッグの最近の傾向
５.おいしさだけでなく、新しさにもチャレンジする注目スーパー
　その他、講師が注目する事例を多数紹介、解説

４．プレイヤー別　これからの活動のポイント　
１.サプライヤー、メーカー：
　機会発見／新規トレンドを自社のビジネスチャンスへ
２.小売業側のキーワードは「複数（社内、社外）」と「横断」
３.振り切る！圧倒的に強い「単品」を作る必然性と進め方
開催概要：
開催日時：2026年4月24日（金）13:00~17:00
開催方法：オンラインセミナー　※アーカイブ配信あり
受講料：お一人様 33,000円（税込）
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株式会社マーケティング研究協会


株式会社マーケティング研究協会
マーケティング研究協会は1960年の設立より、マーケティング志向をもった人財・組織の育成と、お客様に選ばれ続けるための仕組みづくりを、「マーケティング支援」「BtoC営業力強化」「店舗販売力強化」「BtoB営業力強化」という4つの領域を中心に、公開セミナー・企業内研修・コンサルティング等様々な手法でご支援しております。
上記のセミナーは企業内研修としても実施することが可能です。お気軽にお問い合わせください。

●公開セミナー（オンライン・集合型）開催スケジュール
https://www.marken.co.jp/seminar/

【会社概要】
株式会社マーケティング研究協会
105-0012 東京都港区芝大門1丁目2番8号 COSMIC BLDG 2F
代表取締役：平林 信吾
事業内容： 教育研修事業・マーケティングリサーチ事業・コンサルティング事業・公開セミナー事業・企画制作事業
設立： 1962年
https://www.marken.co.jp/

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