プレスリリース

三井不動産の舟運プロジェクト『＆CRUISE』　フル電動旅客船「Nihonbashi e-LINER」4月26日より定期運航開始

三井不動産株式会社

2026.04.15

本日より乗船事前予約・販売をスタート

　三井不動産株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：植田俊、以下「三井不動産」）は、舟運プロジェクト『&CRUISE』を2026年1月より始動しました。今般、国内初の民間企業によるフル電動旅客船の定期航路である「Nihonbashi e-LINER」が、日本橋・豊洲間で、2026年4月26日（日）より観光汽船興業株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役：村岡夏子、以下「観光汽船興業」）を運航主体として、定期運航を開始することをお知らせいたします。

　高い機能性や環境性能を備えた本船で、空・水・風を感じるWell-beingな移動を多くの皆様に体感していただくために、同日～2026年5月31日（日）の期間限定で、新艇就航記念『Hello(ハート)Nihonbashi e-LINERキャンペーン』を開催いたします。本キャンペーンの乗船事前予約・販売は、2026年4月15日（水）15:00よりWebサイト「東京舟旅」(R)で受付する予定です。

　（Webサイトリンク）：https://www.suitown.jp/cruise/271/

■航路と運航スケジュール（2026年4月26日(日)～5月31日（日））(※1)
豊洲船着場（アーバンドックららぽーと豊洲）と日本橋船着場（中央区防災船着場）間を片路約25分で結びます。
『Hello(ハート)Nihonbashi e-LINERキャンペーン』期間中は、片路運賃/大人900円（税込）、小学生450円（税込）となります。

(※1)上記運航スケジュールは、河川内工事や天候等の影響により、変更が生じる可能性があります。
2026年6月1日(月)以降の運航スケジュールは、ダイヤ改正を予定しており、随時Webサイト「東京舟旅」(R)にてお知らせいたします。
(※2)4/30(木)、5/7(木)、5/13(水)、5/14（木）、5/21(木)、5/27（水）、5/28（木）を除く
(※3)本キャンペーン期間中は割引運賃となります。2026年6月1日(月)以降の片路運賃（大人1,000円～1,500円）は、随時Webサイト「東京舟旅」(R)にてお知らせいたします。

■事前乗船予約・販売
下記のＷｅｂサイト「東京舟旅」(R)(※4)にて、2026年4月15日（水）15時から受付開始予定(※5)。
https://www.suitown.jp/cruise/271/

(※4)「東京舟旅」(R)は、一般社団法人水都創造パートナーズが提供する、乗船券販売システムの名称です。
(※5)当日のお席に余裕があれば、予約無しで乗船可能。直接船着場にお越しください（当日現金不可）。

■本船の緒元

■船での過ごし方・楽しみ方や有事対応

■５つの‘e’
静音、低振動、燃料臭気ゼロに加え、「Nihonbashi e-LINER」の‘e’は5つのeで始まる言葉を表しています。

給電設備等に関する詳細は、2026年1月28日のプレスリリースをご参照ください。
三井不動産の舟運プロジェクト『&CRUISE』始動

　日本橋リバーウォークは、親水空間と川沿い歩行者ネットワークを中心に、日本橋川沿いの再開発区域とその周辺一帯を指すエリア名称です。このエリアでは、首都高速道路日本橋区間地下化事業と現在5つの再開発事業が互いに連携し、空と川に開かれた街づくりを国・東京都・中央区・首都高・再開発事業者を始めとする民間事業者、そして地域一体で進めています。5つの開発区域を合わせた面積は約11haとなり、広大な親水空間を創り出すことで、日本橋・八重洲エリアが東京の“水都”としての新しい顔となることを目指します。

江戸橋上空から首都高速道路の高架橋が撤去された『日本橋リバーウォーク』を望む※

2040年ごろには高架橋が撤去される予定。空と川に開かれた街並みが拡がる※

※本CGおよびパースは、すべてイメージであり実際の計画詳細を説明するものではありません。

　三井不動産グループは、「共生・共存・共創により新たな価値を創出する、そのための挑戦を続ける」という「＆マーク」の理念に基づき、「社会的価値の創出」と「経済的価値の創出」を車の両輪ととらえ、社会的価値を　創出することが経済的価値の創出につながり、その経済的価値によって更に大きな社会的価値の創出を実現したいと考えています。 2024年4月の新グループ経営理念策定時、「ＧＲＯＵＰ MATERIALITY（重点的に取り組む課題）」として、「１．産業競争力への貢献」、「２．環境との共生」、「３．健やか・活力」、「４．安全・安心」、「５．ダイバーシティ＆インクルージョン」、「６．コンプライアンス・ガバナンス」の６つを特定しました。これらのマテリアリティに本業を通じて取組み、サステナビリティに貢献していきます。

【参考】
・「グループ長期経営方針」　https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/innovation2030/
・「グループマテリアリティ」https://www.mitsuifudosan.co.jp/esg_csr/approach/materiality/
・「＆ EARTH for Nature」 https://www.mitsuifudosan.co.jp/business/development/earth/for-nature/

　また、2025年4月に、街づくりにおける環境との共生宣言「&EARTH for Nature」を策定し、「環境」を自然と人・地域が一体となったものと捉え、豊かな「環境」を広げ、未来の世代へつなぐ街づくりを推進しています。　本宣言における重点課題として、「緑を守り育む」「水の魅力を生かす」「生態系を豊かにする」「地域の想いをつなぐ」「自然資源を循環させる」の5つを定めています。本リリースの取り組みは、「&EARTH for Nature」における重点課題の4つに貢献しています。