日本肥満学会の下村伊一郎理事長によれば、「肥満」は体に脂肪が過剰にたまった状態（BMI25以上）を指します。
一方「肥満症」は、そこに2型糖尿病・高血圧・脂質異常症・脂肪肝・膝の痛み・睡眠時無呼吸症候群など、肥満に関連する11の健康障害が1つでも重なっている（または内臓脂肪がたまり障害が予測される）状態。医学的な減量治療の対象となる病気です。
関連する健康障害は約200種類にのぼり、放っておくとさまざまな病気の入り口に。
肥満症は遺伝（要因の4〜7割）やホルモン、睡眠不足、ストレスなど複合的な要因で起こる病気であり、意志の弱さと決めつけられるものではないそう。
まずは「病気」という事実を知ることが、治療への第一歩です。
見過ごされがちなのが、日本人特有の体質です。下村理事長は「日本人には太る才能がない」と表現しました。
私たち東アジア人は、皮下脂肪にエネルギーを貯めておく力が弱く、余った脂肪が内臓脂肪へ、さらに肝臓や心臓などの臓器にもたまりやすい体質なんだそう。
BMI25程度でも、糖尿病や高血圧など、欧米人ならBMI30以上で起こるレベルの健康障害が起こりやすいといいます。
「日本人はあまり太っていないから大丈夫」という思い込みが、一番の油断かもしれません。
これまで肥満は「個人の努力の問題」とされ、治療につながらないことも少なくなかったそうです。
体重の悩みを医師に相談するまで平均6年かかるという調査結果も、フォーラムで繰り返し紹介されました。
患者の約3人に2人（約65％）が減量を「100％自分の責任」と考え何度も減量を試みている一方、医療従事者の約6割は「患者には減量への意欲や関心がない」と思い込んでいる実態があります。
こうした互いの偏見（スティグマ）が治療への大きな壁になってきたといいます。
ですがこの1年で状況は一変。
自民党に「肥満症対策推進議員連盟」が発足し、国会議員の1割以上にあたる約46人が参加。
政府の「骨太の方針2026」に肥満症対策が「攻めの予防医療」の一環として初めて明記されました。
厚生労働省の堀岡伸彦健康課長は、「メタボ健診（特定健診・特定保健指導）をどう肥満症対策につなげ直すか、来年度以降の見直しに向け学会と研究を始めた」と明かしました。
健診で引っかかった人が指導だけで終わらず、必要な人を医療へシームレスにつなぐ仕組みづくりが進もうとしています。
職場でも変化が起きています。
経済産業省が推進する「健康経営優良法人認定制度」では、メタボ対策や特定保健指導、運動習慣づくりへの取り組みが評価対象。すでに大企業2,300社超、中小企業2万3,000社超が認定されているそうです。
こうした健康経営に取り組む企業ほど離職率が低いというデータもあり、さらに今年は「攻めの予防医療」の観点から、健康経営認定法人が中小企業の補助金で加点される仕組みも拡充されたそうです。
ポイント1：健診の数値を「飲み会のネタ」にしない。
メタボ健診や健康診断で引っかかったら、まず「肥満症の可能性はないか」と疑ってみてください。
内臓脂肪は体重の1〜3kgの減量で2〜3倍減りやすく、血糖・脂質・血圧が改善しやすい「努力が実感しやすい脂肪」。
2〜3kg減を小さな目標にすればOKです。
ポイント2：いびき・日中の強い眠気は、病気からのサイン。
肥満は「閉塞性睡眠時無呼吸症候群」の最大の危険因子で、本人は気づきにくい病気です。
家族からの一言が受診のきっかけになります。
ポイント3：「自分でがんばってもダメだった」ら、それは受診のサイン。
生活の見直しで数値が変わらなければ「意志が弱い」のではなく「治療の出番」。
かかりつけ医に「肥満症の可能性はないか」と聞いてみることが最短ルートです。
健康寿命を左右する「肥満症」という病気の存在を知り、誰かに伝えること。
それが家族の健康を守る第一歩になるかもしれません。
コメント
全て既読にする
コメントがあるとここに表示されます