住宅ビジネスウーマン 考えるのリフォームといってもリフォームする箇所によってかかる費用が違います。また、リフォームはキッチンもバスも、システムキッチンやユニットバスそのものの価格以外に、さまざまな費用がかかります。何もないところにそのまま取り付けるわけではないので、取り付け工事費だけでなく解体撤去費も必要ですし、リフォームしていない部分との間に違和感が出ないように内装工事も必要になります。例えば、キッチンの設備を新しいシステムキッチンに交換する場合、単純に入れ替えをするだけでもキッチン本体と工事費を含め100万円前後かかりますが、オール電化に変えたり、壁付きのキッチンをアイランド型に変えたりすると、150万円～200万円前後まで費用は膨らみます。また、バスルームのリフォームなら、浴槽だけを取り換える場合と、バスルーム全体を取り換える場合では当然かかる費用が異なります。浴槽だけを取り換えるのであれば、50万円前後用意しておけば十分ですが、バスルームを丸ごとリフォームしようと思ったら、100万円前後かかると思っておいた方が賢明です。リビングなど部屋のクロス交換の場合は、6畳間のクロス交換に10万円くらいかかるため、この金額を目安にあとは広さに比例すると思っておけばおよその金額は出せます。
外壁の塗り替えも10年に1度くらいの割合でする家庭が多いようですが、延床面積30坪～40坪程度の平均的な2階建て住宅で100万円前後、外装パネルの張替だともう少し金額が上がり150万円前後が相場のようです。いずれにしても、リフォームは、「リフォームに使う設備や素材のグレード」「リフォームを依頼する業者の工事費」によって大きく変わります。ですから、いくら費用がかかるかはしっかりと見積りを取ってみないとわからないということも把握しておきましょう。
リフォーム費用の支払いを現金一括払いにするか、ローンを組んで支払うかを考えるためには、現時点でリフォームにいくら使えるかを考えてみる必要があります。安易にローンを組んでしまうと、快適な生活のためにリフォームをしたはずなのに、そのリフォームにかかったお金を支払うために、生活が苦しくなることも考えられます。リフォームというものは必ずしも1カ所だけで済むものではなく、なんども必要になる可能性があるからです。1カ所のリフォーム費用であれば、ローンを組んで毎月の支払いを分割すれば負担は小さくなるのですが、重なってくるといつまでたっても完済できないうえに、金利で余分なお金を多く払ってしまうことにもなります。もちろん、リフォーム費用は現金で支払えるような金額ではないこともあります。しかし、住宅ローンのように払い終わったらあとは払う必要がなくなるというものでもありません。ですから、あらかじめリフォーム資金を少しずつためておくことも必要です。ローンを組まざるを得ないようなリフォーム箇所と、現金で支払った方がよいリフォーム箇所がありますから、それを仕分けして、どんなサイクルでリフォームが必要になるかを考えた資金計画をしておく必要があります。
リフォームでローンを組んでもよいのは、家の中のどの箇所というよりも、リフォームの内容といえます。どんなリフォームをするかによってリフォーム減税を受けられるか否かが決まるからです。リフォーム減税には、所得税の控除や固定資産税の減税などあり、所得税の控除には投資型減税とローン型減税という種類があります。このローン型減税は、単独のリフォームローンでも対象になるため、いずれかのリフォームでローンを組まなければならないのであれば、この減税制度の対象になる形でローンを組まなければもったいないといえます。ローン型の所得税における控除対象となるリフォームは、高齢者や身体障がい者b_henkin向けのバリアフリーリフォームや、太陽光発電システムを取り付けるなどの省エネリフォームです。特に、バリアフリーリフォームは、長く住み続けてくると必要になるケースが多く、家全体の改築にも関わってくる場合もあります。費用もその分大きくなるため、バリアフリーリフォームのためにローンの枠を取っておいた方がよいといえます。また、国の減税制度の他に、地方自治体の助成が受けられるケースもあります。もちろん、助成内容は地方自治体によって異なり、支援の内容にも差が見られます。
しかし、耐震化やバリアフリー化、省エネ化などのリフォームをする際には融資が受けられたり、補助や利子補給が受けられたりする自治体もあるため、1度自分が住んでいる地域の助成制度を確認して、その制度を利用できるリフォームでローンを組むことを考えた方がよいです。それ以外にもリフォームローンを組んでもよいと考えられるケースがあります。緊急性のあるリフォームです。リフォーム費用は現金で支払えることに越したことはないのですが、いくらリフォーム資金をあらかじめためていたとしても不測の事態が起こることがあります。例えば、家族が突然車いす生活になってしまった場合や、天災などで家が損傷した場合などです。緊急性のないリフォームであれば、数カ月待ってでも自己資金を用意して現金で支払うのをおすすめしたいところですが、すぐにリフォームしなければ生活に支障が出るような場合はローンを組まざるを得ません。そのような場合でも、理想的なリフォームのために以降の生活に支障が出るようなことがないよう、返済計画をしっかりして、返済できる範囲のリフォームをするように気を付けましょう。
(参照：http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1222.htm http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1220.htm ）
リフォームローンと住宅ローンを同じように考える人が多いようですが、リフォームローンには一般的な住宅ローンと異なる部分があります。それは、担保型と無担保型があるという点です。担保型というのは住宅ローンのように抵当権を設定するローンのことで、借りられる金額が大きく、返済期間も長く設定できます。一方、リフォームローンに多い無担保型ですが、借りられる金額が小さく、返済期間も最長15年程度と住宅ローンと比較すると短いのが特徴です。金利としては有担保型よりも高く設定されている金融機関がほとんどで、同じ金額を借りる際には悩みどころになります。住宅金融支援機構など公的機関のリフォームローンの場合には、担保型で長期固定金利型という住宅ローンと同じ形式のリフォームローンを選択できます。
そのため、住宅ローンを借りるときと同等の条件があり、年齢や収入によって借りられる金額が決まります。また、担保型のため、住宅ローンを返済中の場合、リフォーム後の住宅の担保評価額が住宅ローンの残債額を差し引いた結果担保割れしてしまうような場合は融資を受けることができません。一方、銀行や保険会社など民間金融機関のリフォームローンの場合、担保型と無担保型の両方が選択できます。担保型は1年、2年、3年、5年といった短期固定金利型や変動金利型が中心です。ただし、最近では、長期固定金利型や1,000万円を超えるような高額のローンを取り扱う金融機関も出てきています。民間金融機関のリフォームローンでも担保型のローンの場合は融資の条件は公的機関の担保型ローンとおおむね同じです。無担保ローンに関しては、1年、2年、3年、5年の短期固定金利型か変動金利型のいずれかで、融資額は1,000万円未満、金利も2％前後高めの設定になっていることがほとんどです。原則としてローンを組む際の保証人は必要ありませんが、住宅ローンと同等の審査はあります。ですから、年齢や収入によっては借りられる金額が少なくなったり、借りられなくなったりする可能性はあります。
リフォーム資金は、リフォームが必要になったときに慌てて考えると自己資金不足やリフォームローンの比較不足で不必要な金額を支払うことにもつながってしまいます。リフォームはいずれ必要になるものと思って、あらかじめ資金計画をしておくことが大切です。リフォームに必要な詳細な費用については、金融機関よりもリフォーム会社の方が専門ですから、信頼できるリフォーム会社を見つけて、リフォームが必要になる前から相談に乗ってもらっておくのがおすすめです。
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