妊娠は病気ではありませんが、いつ体調不良が生じるかわからないデリケートな状態です。急に休むことになっても、職場の人たちが困らないよう、休んだ時の対処ルールを作ったリ、業務を共有したり、引き継ぎを始めるなど、いざというときに備えて、早めに対処することが鍵となります。
また、スムーズに仕事をするためにも、体調管理には通常以上に心を配りましょう。無理のし過ぎで取り返しのつかないことになると、ご家族だけでなく職場の人たちにも、多大な迷惑をかけることになりかねません。職場の仲間と、頼れるところはお願いできる関係性を築いておくのも大切です。
体調によっては、身体への負担が軽い業務に変更してもらったり、通勤ラッシュを避けるべく勤務時間に融通を利かせてもらう、フルタイム社員から時短、契約社員やパートと、働き方を変更することもできますので、自分の体調を見ながら、まずは上司に相談してみると良いでしょう。
出産時の制度としては、産休と育休（育児休業制度）がよく知られています。
産休、つまり出産予定日の６週間前（双子の場合は、14週前）から産後8週間は、原則、就業ができないことになっています。これは、社員、派遣、パートなど働き方に関係なく、全員が取得できる休業制度です。
※産後6週間後、本人が請求し、医師が認めた場合、就業が可能となります。
一方、育児休業に関しては、勤続年数や週の所定労働日数など、一定の条件が必要となります。自分が育休の対象かどうかは、事前に調べてみるとよいでしょう。
妊娠中は、時間外労働の制限や深夜業務の制限、体に負担の大きい業務から、負担の軽い業務への変更を請求することができます。また、体調によっては、医師が休暇や入院が必要と判断される可能性があります。医師からの指示を適切に会社に伝えるために「母性健康管理指導事項連絡カード」がありますので、その場合は指導内容を会社に伝え、必要な措置を講じてもらうことができます。
休暇までいかなくても、通勤ラッシュを避けるためにフレックス勤務や勤務時間変更といった措置を受けられる可能性もありますので、まずは上司や人事に相談してみるとよいでしょう。
妊娠したら、すみやかに上司や会社にその旨を伝えましょう。
パートや派遣など、非正規で働いていると、「妊娠を伝えたら、解雇されてしまうかも？」と、心配になることもあると思います。働き方に限らず、妊娠・出産・産前産後休業を取得したことを理由に解雇することは法律で禁止されているので、安心して伝えてください。
妊娠中は、急な体調不良で勤務が難しくなったり、長期休暇が必要になることが、いつ生じるとも限りません。また、定期検診等のため、遅刻したり、早退することもあります。そんな時、頼りになるのは、上司や職場の仲間の協力です。妊娠したら、体調面も含め、定期的に上司とコミュニケーションをとるように心がけましょう。
妊娠中は、１人で抱え込まず、上司や会社と相談しながら、調整することを意識することが大切です。
現在は、法により、社員だけでなく、派遣でもパートでもお仕事を続けながら安心して妊娠、出産ができる環境が整備されています。妊婦は、母体の健康を守る義務があり、法的措置の権利もあります。しかし、一緒に働く社員やパートの方に協力してもらって初めて成り立つものですので、常に一緒に働く仲間たちへの感謝の気持ちを持ち、言いにくいとか遠慮することなく、なんでも言える信頼関係を築くことが重要です。
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