マンションや建売住宅は、不特定多数の人に向けて作られています。奇をてらっていない万能なデザイン・間取りである反面、「どの物件を見ても似たり寄ったり」と感じる方もいらっしゃるようです。「床には無垢材を張りたい」「2畳でいいから書斎が欲しい」「ねこ足のバスタブを入れたい」といった要望を叶えるには、リノベーションが最適です。家族構成やライフスタイル、こだわりに合わせて、世界に一つの住まいをデザインすることができます。
「新築物件は、購入した途端に値下がりする」という話を聞いたことがありませんか?新築マンションの多くは販売会社の利益に加え、豪華なホームページや配布チラシの製作費用、モデルルームの建築費、営業マンの人件費が上乗せされています。新築建売住宅の場合も、マンションほどではありませんが同様です。大手ハウスメーカーの建てる注文住宅でしたら、私たちが普段目にしているCMや立派なモデルハウスを建てる費用などが含まれている訳です。また、一般的に新築の資産価値は築20年程度まで徐々に下がっていき、以降は比較的安定します。
中古物件は土地と建物の価格が販売価格となるので、コスト面でメリットを感じる方が多いようです。そして、築年数によりますが資産価値が大きく下がる心配も少ないでしょう。
住宅購入を検討している方の多くが、限られた予算で希望する条件をすべて満たした住まいを探すことに苦労しています。特に、価格が高騰している都市部の物件であればなおさらです。人気エリアでは「そもそも土地が出ない」という事実に直面することもあるでしょう。 リノベーションを前提に物件を探せば、立地と広さ選択肢が各段に増えます。間取りや内装、設備の条件を満たしていなくても、後でリノベーションをする前提なら問題なし。居住エリアと広さという、シンプルな条件で探すことができます。
新築マンションの場合、購入後にどのような管理が行われるのか、近隣にどんな方が暮らすのかは未知数です。分譲住宅の場合も完成後、一斉に入居が始まり、街も作られていきますので、生活感のある街並みをイメージすることが難しいかもしれません。
また、既に建物が完成していますので、日当たりや風通しなどを事前にチェックできます。戸建ての場合「ここに窓があればもっと快適になるのに」といった希望を、リノベーションにより叶えることができるかもしれません。実際に暮らし始めてから「こうすれば良かった」と後悔する可能性を最小限に抑えることができるでしょう。
築25年以内に建築された建物で一定の基準を満たせば、中古物件でも「住宅ローン控除」を利用することができます。基本的には借入期間10年以上のローンを組んだ場合に適用されますが、省エネ改修やバリアフリー改修、耐震改修の場合は他の減税制度を適用できる可能性があります。
また、リノベーションの費用を親などから援助して貰った場合、「贈与税非課税制度」を利用することも可能です。非課税になる限度額は、工事を行った時期によって異なりますので、事前にチェックするとよいでしょう。
斎藤若菜 住宅ライター
ラジオパーソナリティを経てフリーライターに。住宅・インテリア・不動産分野を中心として、介護・グルメ・トラベルなどのジャンルでも執筆。リフォームや注文住宅関連の住宅情報誌をはじめ、雑誌、書籍、新聞、インターネットなどのさまざまな媒体で取材・執筆を手掛けている。ARUHIマガジンでは、「住宅購入者ストーリー」などを担当中。
【引用元記事】https://magazine.aruhi-corp.co.jp/0000-1086/
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