近年、集中豪雨による土砂崩れや洪水、大規模な地震などの自然災害は増えており、人々の防災意識は高まっています。
耐震性能の向上だけでなく、最新の制震・免震システムが導入された住宅も増加しているため、購入の際にそのような“住宅性能”を重視する人も多いのではないでしょうか。
しかし、いくら住宅の性能が高くても、建設する土地に危険があれば、住まいの安全は確保できません。地盤の強度はもちろん、土地の形状や立地も重要なポイントとなります。
さらに周辺に海や河川がある場合は、防災施設の整備状況も確認しておくことが大切です。
住宅を購入する前に、その地域で起こりうる自然災害のリスクについて知ることができると安心です。
そのような時に参考になるのが「ハザードマップ」。国土交通省の付属機関である国土地理院によると、ハザードマップは「自然災害による被害の軽減や防災対策に使用する目的で、被災想定区域や避難場所・避難経路などの防災関係施設の位置などを表示した地図」とされています。
住民の防災意識を高め、危機的事象に備えるために、都道府県や市区町村などの自治体によって作製されています。洪水や津波、土砂災害など、地域によって予測される災害の種類は異なるため、自治体によって作製されているマップの種類は様々です。
各自治体によって作製されたハザードマップは、役所の窓口で印刷したものをもらうことができるほか、多くの場合はホームページでも公表されています。
また、2007年には全国のハザードマップの公表情報をまとめた国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」もスタートしました。「わがまちハザードマップ」という項目から、各自治体で作成された「洪水」「内水」「高潮」「津波」「土砂災害」「火山」のハザードマップや、「震度被害（揺れやすさ）」や「地盤被害（液状化）」といった「地震被害・危険度」の公表状況を確認することができます。
自治体のホームページで詳細情報が公表されている場合は、詳細ページへのリンクも集約されているので、効率的に情報を得ることが可能です。
2014年には「重ねるハザードマップ」という確認方法も追加されました。これは自治体ごとにエリアを区切るのではなく、隣接する地域の情報をシームレスに表示するものです。
気になる地域の地図に、「浸水想定区域」や「道路情報」、「危険箇所」などを重ねて表示することで、避難ルートなどを確認することが可能になりました。
また、「明治前期の低湿地」や「都市圏活断層図」、「大規模盛土造成地」などを表示すれば、地盤の状態や成り立ちを知ることもできます。
さらに、2016年6月には、GPS機能の活用によって現在地情報を取得した検索も可能になるなど、スマートフォンに対応した新しい機能も追加されています。
住宅を購入する前にハザードマップを確認することで、その土地に起こりうる自然災害のリスクを予測することができるようになります。しかし、これはあくまで過去に起こった災害の記録に基づいて作製されたマップです。
東日本大震災のような大規模な災害の場合は、予測を大幅に上回る被害が出る可能性もあります。あくまで情報のひとつとしてハザードマップを有効に活用しながら、自分で現地を確認したり、近隣住民や不動産業者の担当者に話を聞くなどして情報を集めることも大切です。
【参照記事】
https://magazine.aruhi-corp.co.jp/0000-0823/
コメント
全て既読にする
コメントがあるとここに表示されます